一般葬のメリットとデメリットを解説

一般葬のメリットは縁のある人を広く招けること

一般葬のメリットは、参列者を限定せずに故人を見送れる点にあります。家族葬が参列者を家族やごく親しい人に絞るのに対し、一般葬は訃報を広く伝え、故人を知る人なら誰でも参列できる形で行います。招く範囲を限定しないことで、遺族と参列者の双方に次のようなメリットが生まれます。

• 故人と親しかった人が直接お別れできる
• 訃報の伝え漏れを防ぎやすく、後から「知らせてほしかった」と言われる心配が減る
• 葬儀後に自宅への弔問が続かず、遺族が落ち着いて日常に戻れる

一般葬と家族葬の違いについて気になる方は、「家族葬と一般葬の違いを解説」も併せて確認してください。

一般葬は故人を慕う人の気持ちに応えるだけでなく、遺族が葬儀後に対応を持ち越さないための選択でもあります。故人の交友関係に家族の知らない部分がある場合や、仕事や地域で役割を担っていた場合は、一般葬のメリットをより実感しやすくなります。

故人の交友関係を家族が把握しきれない場合は一般葬が向いている

故人の交友関係を家族が把握しきれない場合は、一般葬が向いています。家族葬では遺族が呼ぶ人を決める必要がありますが、故人の付き合いをすべて知らなければ線引きが難しいためです。

退職後も続く元同僚との交流、趣味のサークルの仲間、近所の人との日々の付き合いなど、家族の目の届かないところで築かれた関係は意外と多くあります。年賀状や携帯電話の連絡先を頼りに声をかけようとしても、誰を呼んで誰を呼ばないか、遺族が判断に迷う場面が出てきます。鎌倉新書の2026年の調査でも、喪主が葬儀で困ったことの上位に、訃報を連絡する相手や範囲が分からないことが挙がっています。一般葬であれば訃報を広く伝えるため、呼ぶ範囲を細かく決める必要がありません。

故人の交友関係に把握しきれない部分があるなら、一般葬を選ぶと線引きに悩まず葬儀の準備を進められます。

一般葬に参列する人数の目安について気になる方は、「平均は何人くらい？一般葬における参列者の人数を解説」も併せて確認してください。

故人に社会的な立場があった場合は一般葬が向いている

故人に社会的な立場があった場合も、一般葬が向いています。会社の経営者や町内会の役員などを務めていた人が亡くなると、仕事や地域の関係者にもお別れの区切りが必要になるためです。

家族葬で見送った後に関係者から弔問の申し出が相次ぎ、改めてお別れ会を開くケースもあります。お別れ会を別に開くと、会場の手配や案内状の送付など準備をもう一度行うことになり、遺族の負担はかえって増えます。

故人の立場から多くの関係者がお別れを望むと見込まれる場合は、一般葬で見送るとお別れ会を改めて開く必要がなくなります。

一般葬のデメリットは遺族の負担が増えること

一般葬のデメリットは、喪主や遺族が引き受ける負担が増える点にあります。参列者の人数に応じて準備の規模が決まり、招く範囲が広いほど遺族が対応する場面も多くなるためです。一般葬では、主に次のような負担が生じます。

• 準備から当日の対応までが、通夜と葬儀の2日間に集中する
• 参列者への対応に追われ、家族が故人と向き合う時間を取りにくい
• 返礼品や飲食の費用がかさみ、総額が家族葬より高くなる

鎌倉新書の2026年の調査によると、一般葬の費用総額は家族葬より約26万円高くなっています。

※出典：株式会社鎌倉新書「第7回お葬式に関する全国調査（2026年）」。費用総額は中央値です。

葬儀費用の内訳について気になる方は、「相場はどれくらい？葬儀にかかる費用と内訳を解説」も併せて確認してください。

なお費用については、内訳の見直しや給付の活用で抑える余地があります。詳しくは「一般葬に不安があるときは葬儀社に相談する」で紹介します。

身内を亡くした直後は、心身ともに疲れている時期です。負担を引き受けられるかどうかは、一般葬を選ぶうえで欠かせない判断材料になります。

喪主の体力に不安がある場合は他の葬儀を検討する

喪主の体力に不安がある場合は、一般葬ではなく家族葬や一日葬を検討する方が安心です。一般葬では喪主が中心となって参列者を迎え、通夜と葬儀の2日間を通して対応を続けるためです。

喪主は通夜と葬儀でそれぞれ挨拶を務め、弔問に訪れた人へのお礼や、僧侶や葬儀社との打ち合わせにも立ち会います。喪主が高齢の場合や、遺族の人数が少なく役割を分担できない場合、遠方から駆けつけて準備の時間が取れない場合は、最後まで対応を続けるのが難しくなります。

家族葬であれば迎える参列者が少なく、改まった挨拶や受付の対応を大きく減らせます。一日葬は通夜を省いて告別式と火葬を1日で行うため、体力的な負担を1日分にとどめられます。参列者を限定せずに行える場合もあり、縁のある人を招きたい気持ちと体力の不安を両立しやすい形です。

喪主の体力に不安があるなら、無理に一般葬を選ばず、負担を抑えられる形を検討すると落ち着いて故人を見送れます。

一般葬で喪主が担う役割について気になる方は、「一般葬における喪主のポイントを解説」も併せて確認してください。

一般葬に不安があるときは葬儀社に相談する

一般葬に不安があるときは、葬儀社に相談すると自分たちに合う形が見えてきます。参列者の人数や遺族が引き受けられる負担は家庭ごとに異なり、一般論だけでは決めにくいためです。鎌倉新書の2026年の調査では、喪主の6割以上が葬儀の事前準備をしていなかったと回答しており、亡くなった後に慌ただしく葬儀の形を決める家庭が多いことが分かります。前もって葬儀社に相談しておけば、次のような点を落ち着いて決められます。

• 故人の交友関係や地域の慣習から参列者数を見込み、葬儀の規模を決める
• 受付や会計の手伝い、返礼品や料理の数量調整など、遺族の負担を減らす手配を任せる

葬儀の事前準備について気になる方は、「葬儀の準備は何から考える？事前に考えておきたいことを解説」も併せて確認してください。

参列者数を見込んだ結果、家族と親族が中心になりそうであれば、家族葬も選択肢に入ります。反対に一般葬を望む気持ちがあるなら、費用を理由にあきらめる前に一度相談してみる価値があります。

一般葬にしたいが費用が心配な場合は予算を先に伝える

一般葬にしたいが費用が心配な場合は、見積もりを依頼する前に予算を葬儀社へ伝えると安心です。予算が分かれば、葬儀社は範囲内に収まるよう内訳を組み立てられるためです。

一般葬の費用は、式場の使用料や料理、返礼品など、参列者の人数や選ぶ内容によって変わります。予算を伝えたうえで、次のような点を葬儀社と一緒に見直すと、費用を抑えながら一般葬を行えます。

• 通夜振る舞いの料理や返礼品の内容と数量を、参列者の見込みに合わせて調整する
• 公営斎場など、使用料を抑えやすい式場を選ぶ
• 参列者から受け取る香典で、費用の一部を賄う見込みを立てる
• 故人が加入していた健康保険から受け取れる葬祭費や埋葬料を確認する

葬祭費や埋葬料は申請しないと受け取れないため、期限内に手続きを済ませる必要があります。

葬祭費の申請方法について気になる方は、「葬祭費補助金制度とは」も併せて確認してください。

一般葬にしたい気持ちがあるなら、予算を先に伝えて相談すると、費用の不安を抱えたまま葬儀の形を決めずに済みます。