平均は何人くらい？一般葬における参列者の人数を解説

一般葬の参列者は平均79人程度集まる

一般葬の参列者数は、鎌倉新書「お葬式に関する全国調査」（2022年）によると平均79人程度で、家族葬よりも多い30人前後から100人を超える規模まで幅があります。

同じ調査では、家族葬23人・一日葬25人・直葬（火葬式）30人という結果も出ており、一般葬の79人は他の形式と比べて大きく上回っています。参列者の範囲を限定せず、友人・知人や仕事関係者なども広く招く形式であることが、この差につながっていると考えられます。

想定している参列者数をこの数字と照らし合わせることで、一般葬・家族葬どちらの規模に近いのか、大まかな見当をつけやすくなります。

自社の実績データでも中央値80人とほぼ同水準を示す

実際に自社で取り扱った一般葬の実績データを見ても、参列者数の中央値は80人となっており、全国調査の数字とほぼ同じ水準です。

内訳を見ると、参列者全体に占める割合は親族がおよそ2割、友人・知人や仕事関係者などを含む一般会葬者がおよそ8割となっており、一般葬の参列者の大半を一般会葬者が占めています。

この一般会葬者が占める割合は案件によって差があり、全体の5割程度にとどまるケースから9割近くに達するケースまで幅があります。参列者数全体の増減は、主にこの一般会葬者の割合の違いによって生まれているといえます。

親族の人数はある程度把握しやすいため、そこに友人・知人や仕事関係者がどの程度加わりそうかを考え合わせると、想定人数の精度を上げやすくなります。

一般葬の準備は人数に余裕をもって行う

一般葬の準備を進める際は、実際に集まる人数に幅が出ることを見越して、余裕を持った数量で手配しておくことが大切です。

参列者の広がり方は、訃報をどこまで伝えるかや、故人が現役世代であったかどうかによって大きく変わります。友人関係についてはある程度人数を見込みやすい一方、勤務先や学校関係などを通じて訃報が伝わった場合は、実際に何人が参列するか読みきれない部分が残ります。

特に故人が現役で仕事をしていた場合、勤務先を通じて訃報が広く伝わることで、想定より多くの参列者が集まるケースが見られます。なお、会社が主体となって執り行う社葬とは？葬儀の観点からわかりやすく解説は、今回の一般葬とは異なる形式です。

そのため、返礼品などの品は、想定している人数より20〜50ほど多めに準備しておくと、当日の増加分にも対応しやすくなります。

返礼品などは人数に応じて精算できる

返礼品などをあらかじめ多めに手配しておいても、費用面で大きな負担になるとは限りません。葬儀における返礼品を解説もあわせてご覧ください。

見積もりや契約の段階では概算の数量をもとに請求額が決まりますが、実際に使った数が想定より少なければ差額が割引かれ、多く使った場合はその分だけ追加で請求される仕組みになっていることが多いためです。

当日の参列者数を正確に読みきれない一般葬では、余裕を持った数量で準備しておき、実際の人数に応じて精算する進め方が安心につながります。

一般葬の人数で不安な時は葬儀社に相談する

参列者の人数について不安が残る場合は、葬儀社に相談しておくと安心です。

一般葬は招待制ではないため、実際の参列者数が想定を上回ることもあれば、下回ることもあります。人数は故人との関係性や交友関係の広さによって自然に決まるものであり、想定より少なかったとしても、それ自体が失礼にあたるわけではありません。

葬儀社は、会場の設営や返礼品の数量調整など、当日の人数の増減に対応してきた実績を持っています。そのため、人数の見込みが立てにくい場合でも、状況に応じた具体的な準備の進め方を相談できます。葬儀の受付係とは？必要な準備と当日の流れを解説もあわせてご覧ください。

会場の規模や当日の受付対応など、人数に関わる判断に迷った際は、葬儀社に相談することで、状況に応じた見積もりや準備の進め方を確認できます。